こんにちは、あつしです。
読者様が住んでいる家は、シロアリ被害にあったことがありますか？
予防が切れてすぐシロアリ被害にあう家もあれば、全くあわない家もありますよね。
「一回予防してから被害ないし、大丈夫なんじゃない？」
そう思う気持ちはよく分かります。
高いお金を払っているけどホントに効き目あるのか、疑問に思うことでしょう。
そのままシロアリがこなければいいのですが、気づいた時には手遅れ。
放っておくと家が大変なことになってしまうかもしれませんよ。
保証期間が切れたら、放置せずに続けた方がいいワケがあります。
シロアリ被害の要因は5年の保証期間切れと築年数
シロアリ予防から5年の保証期間を満了して放置すると、シロアリ被害にあいやすくなることをご存じでしょうか？
そのうえ保証期間が切れている家は、築年数がたてば経つほど被害率が高くなります。
シロアリの被害を減らす方法は定期的な予防と点検ですが、点検することでシロアリを早期発見できます。
予防はもちろん点検などの保証を活用するため、保証期間が切れないよう更新することが大切です。
シロアリの保証期間は5年
現在は予防して5年ほど有効な薬剤が使われているので、保証期間は5年と設定されています。
昔は5年以上効果のある薬剤がありましたが、ヒトへの健康被害がでて使用できなくなりました。
シロアリ予防や駆除、新築予防の保証期間は5年と設定されており、保証期間内に無料点検を行う業者が多いです。
定期的に点検することで早期発見でき、もしシロアリが見つかれば駆除してくれます。
つまりシロアリ被害にあわないためには、5年ごとの予防が大事なのです。
日本全国のシロアリ実態調査をした結果、被害に合う要因は保証期間切れと築年数の経過だと分かりました。
それではシロアリ被害の要因をそれぞれみていきましょう。
要因1 保証期間切れ
5年の保証期間が満了してそのまま予防せずに放置している家は、被害率がどんどん高くなってしまいます。
2012年にシロアリ実態の調査が行われ、日本全国の住宅5000件ほどが対象になりました。
調査で分かったシロアリ被害の要因のひとつは保証期間が切れて放置することです。
引用：国土交通省補助事業「シロアリ被害実態調査報告書」
図のA区分とは「保証期間がすぎて再施工していない住宅」です。
このように保証満了日から10年以上すぎていると、シロアリの被害率は高くなっていきます。
住宅の基礎構造・工法などによっても変わりますが、数％くらいしか抑えられません。
予防の保障期間が切れると点検をしないので、シロアリ被害に気付けなくなります。
- 保証期間が切れて予防せずに10年すぎると、被害率は20％近くになる
- 保証期間内の無料点検で早期発見することが大事
要因2 築年数の経過
もうひとつの要因は築年数の経過で、築15年以上になると被害率はどんどん上がっていきます。
次のグラフにでてくる区分は以下の通りです。
A区分「保証期間がすぎて再施工していない住宅」
B区分「保証期間(5年)内の住宅」
引用：国土交通省補助事業「シロアリ被害実態調査報告書」
築15年以上で予防していないままだと、被害率がぐっと上がっていますね。
おなじく築15年以上で予防していない家は、保証期間内に比べて発生率が倍以上です。
築25年以上になると、予防していない家は5件に1件がシロアリ被害にあってしまいます。
- 築25年以上で予防していない家は、20％近く被害にあっている
- 築50年の家でも、保証期間内であれば被害率は10％以下
シロアリ被害は耐震性に影響する
シロアリ被害は床下が一番多く、家の土台を食い散らかすので耐震性が下がります。
私たちが気づかないうちに、シロアリはどんどん家を侵食しているのです。
日本の一戸建て住宅は木造が圧倒的に多いので、被害を完全に防げません。
築年数が経過するほど被害率が高くなり、基礎構造は関係なくなります。
そして古い建物ほど耐震基準も古く、地震に弱い建物です。
シロアリ被害に気付かぬうち大地震がやってくると、最悪の事態になりかねません。
基礎構造に関係なく被害をうける
家の基礎構造は主に「ベタ基礎」と「布基礎」に分けられますが、築年数が経過すると被害率は同じです。
- ベタ基礎・・・建物の底一面をコンクリートで支えている
- 布基礎・・・建物の外周や仕切りの部分をコンクリートで支えている
現在の住宅は底の部分をすべてコンクリートで支える「ベタ基礎」が多く、地震にも強いとされています。
ベタ基礎については、こちらで詳しく説明しています。
しかしベタ基礎だからといってシロアリを完全に防ぐことはできません。
コンクリートのつなぎ目や、配管のわずかな隙間からシロアリは侵入します。
引用：三井化学アグロ株式会社
このようにシロアリは地中のどこにでもいると思ってください。
シロアリの執念はすさまじく、どんな手を使ってでもはい上がってきます。
コンクリートでふさいだとしても、土台の木材や床下まで到達してしまうのです。
そうなるといくら基礎がしっかりしていても、木材の腐食で耐震性が下がります。
築年数が経過して予防していないと、基礎構造に関係なく被害が増えることが分かっています。
次の表はあとで要点だけ書いていますのでサラッと見てください。区分も先ほどと同じです。
A区分「保証期間がすぎて再施工していない住宅」
B区分「保証期間内の住宅」
引用：国土交通省補助事業「シロアリ被害実態調査報告書」
- 築25年以上で予防していなければ、どの基礎構造でも20％近くが被害に合う
- 予防している家は、予防していない家に比べて被害率が半分以下
シロアリ被害と大震災の教訓
阪神・淡路大震災で倒壊した住宅のほとんどが、シロアリ被害や木の腐れが原因だったことをご存じでしょうか。
さらに倒壊した木造住宅のほとんどが旧耐震基準で、地震に弱い家だったことが問題になりました。
シロアリ被害の要因のひとつに築年数の経過がありましたが、築年数が経過するほど古い建物で古い耐震基準なのです。
耐震基準は法律で改正され続けていて、次の3つが重要です。
- 旧耐震基準
- 新耐震基準
- 現行の基準(2000年基準)
現行の基準は1995年の阪神・淡路大震災がきっかけで作られています。
阪神・淡路大震災で倒壊した家の98％は旧耐震基準で、64万棟ほどが破損しました。
| 西暦 | 地震名 | 震度 | 破損合計 |
| 1995年 | 阪神淡路大震災 | 7 | 639,686棟 |
破損合計とは、全壊・半壊・一部破損の合計です。
これがきっかけで政府は「このままでは新耐震基準もマズイのでは！？」ということで改正しました。
1981年の新耐震基準は、1995年の阪神・淡路大震災がきっかけで、2000年に大きく改正されたのです。
こうして2000年以降に建てられた木造住宅は地震に強くなりました。
読者様のお家はどれに当てはまるでしょうか？
- 旧耐震基準 1981年5月31日より前に建築確認申請
- 新耐震基準 1981年6月1日よりあとに建築確認申請
- 2000年基準 2000年6月1日よりあとに建築確認申請
1981年の新耐震基準から2000年基準までの住宅も、地震に弱いことが分かりました。
この19年間で建てられた新耐震基準の80%近くが、熊本地震で破損したのです。
引用：国土交通省国総研 (熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会)
このように熊本地震では旧耐震基準が95％、新耐震基準が80％破損しました。
2000年基準の家でさえ40％近くが破損しています。
地震の揺れを吸収してくれるはずの基礎や土台が、シロアリによって腐食されると耐震強度は下がってしまうのです。
一部の土台や柱が腐食すると揺れを均等に吸収できなくなり、その部分を支えることができません。
そのため半壊や一部破損が起こりやすくなります。
近年は震度7の地震が多くなっていますよね。
| 西暦 | 地震名 | 震度 | 破損合計 |
| 2004年 | 新潟県中越地震 | 7 | 16,985棟 |
| 2011年 | 東日本大震災 | 7 | 1,147,910棟 |
| 2016年 | 熊本地震 | 7 | 205,950棟 |
| 2018年 | 北海道胆振東部地震 | 7 | 14,632棟 |
被災したことがない人のなかには、いまだテレビの向こうの世界です。
危機管理しなければいけないのに、行動していない人も多いのではないでしょうか。
地震大国でシロアリ大国の日本では、誰しも重大なリスクをかかえています。
- 熊本地震では新耐震基準の80％近くが破損
- 2000年基準ではない家は見直しが必要
シロアリ対策は地震対策でもある
シロアリによる住宅の劣化は地震の被害を大きくするので、シロアリ予防はプロに任せるのが良いでしょう。
シロアリが「基礎」や「柱」を食い散らかすと強い地震に耐えられなくなるので、古い木造住宅ほど注意です。
少しでもシロアリの被害を抑えるには、定期的な点検と予防しかありません。
シロアリの予防・駆除・点検は、素人の判断では難しいので業者に任せましょう。
なにより次の大震災に備えなければなりません。
東日本大震災から私たちの危機管理は高まり、南海トラフ地震で想定される被害率は下がってきています。
それでもまだ旧耐震基準の建物がたくさん残っているのが現状です。
南海トラフ地震が起こると旧耐震基準の家は90％以上が全壊しますが、2000年基準の建物は20%近くまで抑えられます。
引用：内閣府南海トラフ巨大地震の被害想定（再計算）
「うちも古い木造住宅だから心配・・・！」
と思った方は、国からの補助金で耐震化できるかもしれません。
耐震リフォームについてはこちらをご覧ください。
きたる南海トラフ地震は日本の「国難」とし、国民の2人に1人が被災すると公表されました。
それでもまだ「自分は大丈夫」「自分は特別」と思えるでしょうか。
地震を防ぐことはできませんが、シロアリの被害は防ぐことができます。
業者に頼めば保証期間内に無料点検ができて、もしシロアリが発生していれば駆除も無料で行ってくれます。
しかし保証期間が無効になってしまう場合もあるので注意してください。
- 住宅の改築や増築を行う
- 契約業者以外の利用、DIYによる予防
契約した業者から保証期間(5年間)は他の業者に乗り換えできなくなるので、最初の業者選びは大事ですね。
シロアリ防除の業者を探す際は、シロアリ110番がオススメです。
シロアリ110番は日本各地のシロアリ業者と提携していますので、地元の優良業者を紹介してくれます。
シロアリ110番についてはこちら
シロアリ被害とリスクのまとめ
- 予防と保証期間内の点検で被害を抑えられる
- 築年数・予防していない年数に比例して被害が増える
- 保証期間外の(予防していない)住宅は、基礎構造に関係なく被害が増える
- 築年数が経過している住宅は、古い耐震基準で地震に弱い
- 次の大震災に備えてシロアリ防除・点検、耐震化をすれば被害は抑えられる
一度予防しただけで「シロアリ被害がないからもう大丈夫」と思う人も多いでしょう。
しかし家を買うことは一生に一度の大きな買い物だったはずです。
「財産」である家は、「生活」と「命」を守ってくれるもの。
危機管理を怠ると、結果的に大きなロスをしてしまうかもしれません。
シロアリ被害は予防に加えて、保証期間内の点検で早期発見できます。
決して人ごとではないので、十分な備えをしておきましょう。
この記事で引用した以外の「シロアリ被害実態調査報告書」データはこちらからどうぞ。
最後までご覧頂きありがとうございました。
